ブレンディッド・ラーニングをどのように導入するのか
１. 具体的な導入方法
２. 導入のご相談 ＞
１. 学校法人への導入
ブレンディッド・ラーニング（BL）の基本3要件である「個別カリキュラム」「学習者主導」「達成度基準」を実践するには、年齢で一律に固定される学年制ではない柔軟なグループ編成が必要になります。そのため、制度や組織面で裁量の幅が限られる公立よりも相対的に自由度の高い私立小中一貫校のほうが導入のハードルは低いでしょう。そして現実的な方法として、対象とする学年や科目を絞って試験的に導入してから、成功事例を作りつつ徐々に対象を拡げていく選択肢が考えられます。
実際、少子化による生徒数の減少に悩む中堅の私立一貫校にとって、従来の集団画一授業と180度異なるブレンディッド・ラーニングは強力な起死回生策となりえます。アメリカ発祥のブレンディッド・ラーニングにはICT教育やアクティブ・ラーニングなど21世紀型教育と呼ばれる要素が多く含まれており、公立の小中学校では対応が難しい少人数教育や学年横断的なカリキュラムを柔軟に組むことができる点が公立校との差別化を明確に示しやすいのです。
プロジェクトチームがどのような規模やメンバーになるにせよ、プロジェクト成功のカギは、BLに対する現場トップ（校長）の深い理解と強い支持です。従来の常識を打破して新しいことを実行しようとすると必ず内外から反対の声が上がります。トップが確固たる信念をもってBLの導入を組織全体に徹底して浸透させることが重要です。そして、BL担当の教員はトップに対するプロジェクトの進捗報告を怠らないだけでなく、FBなどを通じて学校関係者や保護者に対しても積極的に情報を公開し、BLに対する不安や懸念を払拭して反対派・懐疑派の理解を得られるよう努力することがBL導入プロジェクトを成功へと導くのです。
例えば小学6年生の算数を対象にブレンディッド・ラーニングを試験導入するのであれば、短期的には夏休み明けまでに全員が学校の授業を100％理解できる状態にして、中学進学までに全員が算数検定5級（小学校卒業程度）に合格することを最終的な目標とする、などです。
ブレンディッド・ラーニングを試験的に導入した後は、コース参加生徒と不参加生徒の学力比較、参加生徒の参加前後の伸び、コースに参加する時間の変化などの データを定期的に収集して分析することが必要です。分析の結果や参加生徒の声を参考にして何らかの調整が必要であれば直ちに軌道修正を図り、試行錯誤を繰り返しながら各校の校風に合う形に仕上げていくのが理想です。
何から手を付けて良いか頭を悩ませている学校には、まず手始めに放課後や週末または長期休暇にオンラインコースを利用して無学年・個別カリキュラム方式で算数・数学の後戻り復習をする講座を開設することをお勧めします。その際留意する点は、個々の生徒の 弱点・苦手を的確に見極めて実際の学年にこだわることなく適正な内容・レベルから始めることと、無理なくマイペースで達成できる目標と計画を策定することです。
半年から1年程度限定的にブレンディッド・ラーニングを導入して、それまでの成果を予め決めておいた時期に事前に合意した基準に照らして評価し、その先へ進むか否かを判断します。先へ進める場合には、対象の科目を算数・数学から主要科目へ拡げるか、学年を小学高学年から小中高全学年にするか、さらに実施時期を放課後、週末、長期休暇から通常授業時間帯へと拡げるかなど、試験導入の結果を踏まえ改めて協議して合意することが必要です。
そして、ひとたびブレンディッド・ラーニングのプログラムを開始したならば、事前に設定した目標ペースと比較しながら実際の進捗状況を管理して、予定より大きく遅れていないか常に注意しながら進めます。遅れている場合には原因を特定し、試行錯誤を繰り返しながら適宜微調整を重ねることも必要です。アメリカでよく見られるのは、学習量が特定の科目に偏り過ぎたり大きな遅れが発生しないように、4〜6週間ごとに生徒と保護者が担任の先生と相談しながら学習計画を見直す手法です。子どもたちが自分のニーズに合わせて計画を立てマイペースで学び、大人はそれを最大限尊重してサポートする体制が取られています。規定された時間数通りに授業を消化さえすれば理解度にかかわらず自動的に進級できる日本と違い、ブレンディッド・ラーニングは「何を・いつまでに・どの程度 学習するのか」各生徒が独自の目標を設定して、ひとつ目標をクリアすると次の単元へ進むという達成度基準進級制だからです。
しかし、BLにおいてオンライン学習が代替するのは、おもに教科書に掲載してある内容を個々の生徒の理解度とは関係なく一方的に口頭で説明するタイプの授業およびドリルタイプの比較的単純な問題演習です。BLの教員は、これまで単純講義型授業に充てていた時間を、生徒一人ひとりの演習データを解析して各自に見合った的確なアドバイスをしたり少人数でのプロジェクト学習をサポートするなど、より高い専門性と社会経験が求められる教務に回すことができます。この点が正しく理解されないと、講義に自信のある先生ほど強い拒絶反応を示すようです。
こうして、BLが導入されると、教師には生徒・児童により異なるニーズに応じて、より付加価値の高い個別指導が求められるようになります。最初の作業は、生徒一人ひとりの学力を客観的に分析・評価すること、生徒とともに目標を話し合い達成基準を明確化すること、目標に至る道筋（ロードマップ）を明示して計画作成を支援すること、そして適正なレベルの教材を助言することです。実際の指導では、単に正解を教えれば済むのではなく、生徒が自ら答えを見つけられるようサポーター役に徹することが生徒の主体性を育みます。
そして、一人ひとり異なる学力や集中力、性格を念頭に生徒がマイペースで進むことを辛抱強く見守り、決して急かさないことが重要です。車の運転席に座るのは先生ではなくあくまで生徒で、生徒が自らの考えで運転することを忘れないでください。助手席に座る教師にとって、生徒が主体的に行動を起こすまで待つというのは忍耐がいるものです。一から十まで丁寧に解説し手取り足取り正解を教えるほうがはるかに楽なのです。しかしそれでは、子どもたちの自主性や行動力を育むことはできません。
20世紀の工業化社会では効率を追求して標準化を最優先にした受動型集団画一教育が主流でしたが、21世紀に入りネットの進化とデジタル機器の発達で生徒一人ひとりのニーズに合わせたカリキュラムの個別化が技術的に可能になったことがBLの普及を後押ししています。BLの基本要件である「個別カリキュラム＋学習者主導＋達成度基準」を実践するうえで欠かせないのが、映像授業や演習問題ソフト、学習アプリ、校内SNSなど、ネット環境やデジタル機器の進化がもたらしたICTツールです。
なかでも特に重要なのが、MOOCを中心とするオンライン学習講座です。アメリカでは数十あると言われるMOOCのうち、初等教育で広く利用されているのは有名な「カーンアカデミー」です。すべて無料で、算数・数学のコースは小学校から高校で教えられている内容をほとんど網羅しています。一人ひとりの学力レベルとペースに合わせて進めるアダプティブラーニングに最適で、演習問題を解いて理解が不十分だと判定されれば、関連する単元のビデオ解説を何度でも見返すことができます。
アメリカでは国語（英文読解）については、Lexile（レクサイル）指数などで表される各自の読解力に見合った内容の文章を適度なスピードで提供し、読書速度の計測機能と簡単な理解度確認クイズが付いた「Achieve3000」などの市販ソフトが使われるケースが多いようです。自分が読破した書籍が仮想本棚に蓄積され、知らず知らず相当な読書量に達していたという話をよく聞きます。日本語で似たような教育 用の速読聴サービスとして「ことばの学校」や「わくわく文庫」がありますが、著作権の関係で掲載タイトルが限定されているのが残念です。昨年、アマゾンで「聞く書籍」（Audible）のサービスが開始されましたので、子ども向けのタイトル数が増えて朗読スピードを調整できる機能が付けば、読解力養成手段 として利用できる可能性がありそうです。
学習管理システム（LMS）を使うことによって、保護者は子どもの学習状況をリアルタイムでチェックできるので、我が子が学校で何をやっているのか、どんな宿題が出て期限はいつなのか、などを常に把握することができます。また、個別カリキュラムですので休日や時間割は家庭の都合に合わせて融通が利きます。その反面、小学校では学習計画の立案サポート、中学・高校ではプロジェクト学習や職業学習の手伝いなど、学校教育に積極的に関与することが求められます。欧米に比べて残業が多く、育休が取りづらい日本の共働き世帯にとっては解決すべき課題でしょう。
非常に進んだ学校では、年齢 別の学年もなければ○年○組というクラスさえありません。生徒の学力や興味関心に応じて学習カリキュラムを個別に作成し、生徒は時間割に従って「算数」「言語」「科学」「図工」「地理歴史」「自然」など科目別のアトリエ（教室）を移動しながらマイペースで学習を進めます。ですから、同じ部屋で異なる年齢 の生徒がそれぞれの課題に取り組んでいることもあります。各部屋では科目の専門教員（コーチ）が指導に当たり、実生活で役に立つようにとデジタル機器に頼らない理科の実験や図工の製作のような複数生徒で取り組むプロジェクト型学習も実施されます。
BLの導入後は、BL参加生徒と不参加生徒の学力比較、参加生徒の参加前後の伸び、BLに参加する時間の変化などのデータを定期的に収集して分析することが必要です。分析の結果や参加生徒の声を参考にして何らかの調整が必要であれば直ちに軌道修正を図り、試行錯誤を繰り返しながら各校の校風に合致する形に仕上げていくのが理想です。
そして、予め定めた時期に、予め決めた基準に照らしてBLプロジェクトの成否を判断することから始めると良いでしょう。そして、対象科目をBL算数・数学から主要科目へ拡げるか、学年を小学高学年から小中高全学年にするか、さらに実施時期を放課後、週末、長期休暇から通常授業時間帯へと拡げるのかなど、段階を踏んで決定していくことをお勧めします。
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